プラチナカードを持てる年収の目安は?審査のポイントも解説
プラチナカードは、ゴールドカードのワンランク上に位置するハイステータスカードです。
付帯サービスや特典が充実しているほか、所持していることが社会的信用力の証明にもなるため、個人用はもちろんのこと、ビジネス用のカードとしても魅力を持っています。
しかし、どの程度の年収があれば、プラチナカードを持てるのか気になる方もいるでしょう。結論からいえば、明確な年収の目安はありませんが、審査のポイントには傾向があります。
この記事では、プラチナカードが持てる年収の目安や、審査のポイントのほか、プラチナカードを申し込む方法、カード選びで重視したい点についても紹介するので参考にしてください。
*当記事はダイナースクラブカードの審査基準を定めるものではなく、各社によって基準は異なります。記事の内容は参考情報となりますので、ご了承ください。
目次
- ・プラチナカードとは?
- ・プラチナカードに必要な年収の目安はある?
- ・プラチナカードの審査のポイント
・属性情報
・信用情報
- ・プラチナカードを申し込む方法
・支払能力や社会的な信用力を上げてから申し込む
・ゴールドカードからのランクアップを目指す
- ・プラチナカードを選ぶポイント
・ステータス
・付帯する特典やサービス、保険
・年会費とサービスのバランス
・カード利用可能枠
・ポイントの貯め方や使い方
- ・法人プラチナカードもおすすめ
- ・プラチナカードならダイナースクラブのビジネスカード
・ダイナースクラブ ビジネスカードの特徴
・ダイナースクラブ ビジネスプレミアムカードの特徴
- ・プラチナカードを持ちたいならハイステータスカードがおすすめ
プラチナカードとは?
プラチナカードとは、クレジットカードの中でも高ランクのカードの通称です。
クレジットカードには「一般カード」「ゴールドカード」「プラチナカード」といった格付けがあり、一般よりゴールド、ゴールドよりプラチナの方が、ランクが高いカードになります。
ランクとは、クレジットカードの価値や社会的信用についての格付けで、一般的にランクの高いカードほど、社会的信用が高く、利用可能枠が大きい、付帯サービスが充実している、年会費が高めといった傾向があります。
なお、ダイナースクラブのクレジットカードの場合、ダイナースクラブ自体がハイステータスブランドであるため、一般的なクレジットカードのようなランクは設けられていません。
プラチナカードに必要な年収の目安はある?
プラチナカードを持つために必要な年収について、明確な基準は設けられていません。
プラチナカードは、一般カードやゴールドカードより審査が厳しい傾向がありますが、カード会社は年収の最低ラインを公表していないのが現状です。多くのプラチナカードでは、年収よりも安定した収入と良好な信用状況が重視される傾向にあります。
プラチナカードの審査のポイント
プラチナカードの審査では、年収だけでなく複数の要素を総合的に判断して、十分な返済能力があるかどうかを評価します。プラチナカードに限らず、カードの審査基準はどのカード会社も非公開ですが、一般的には次に挙げる「属性情報」と「信用情報」の2つが主な審査対象となるといわれています。
属性情報
属性情報とは、カードの申込人本人および家族に関する情報です。
- ・年収
- ・勤務先
- ・勤続年数
- ・雇用形態
- ・家族構成 など
基本的に、同じ勤務先に長く勤めている、大手企業の正社員である、公務員であるといった場合、「安定した収入がある」と判断され、評価が上がります。
信用情報
信用情報とは、取引事実にもとづく個人情報のことです。
- ・クレジットカードやローンの申込履歴
- ・契約内容
- ・支払い状況
- ・借入金額
- ・借入件数
- ・支払い遅延の履歴 など
個人の信用情報は、CICなどの指定信用情報機関に登録されており、カード会社は照会をかけることで、申込者の信用情報をチェックできる仕組みになっています。
照会の結果、借入金額や件数が多い、支払い遅延履歴があるなどが判明すれば、クレジットカードの審査で不利になります。
プラチナカードを申し込む方法
プラチナカードを持つ方法は、「支払能力や社会的な信用力を上げて自分で申し込む」「ゴールドカードで利用実績を積んだ後、カード会社から招待(インビテーション)を受けて申し込む」の2パターンです。
中には、カード会社から招待を受けないと申し込めないカードもありますが、ダイナースクラブのカードのように、ハイステータスでも自分で申し込みが可能なカードもあります。
■プラチナカードを申し込むパターン
支払能力や社会的な信用力を上げてから申し込む
プラチナカードの審査を通過するには、十分な支払能力と信用力を備えてから申し込むことが重要です。
具体的には、年収アップや勤続年数の延長により属性情報を向上させる、過去の支払遅延を解消し信用情報をクリーンにする、借入残高を減らすなどの対策が効果的といわれています。
特に信用情報は審査で重視されるため、ローンやクレジットカードの支払遅延がないことは必須条件といえるでしょう。借入金額が大きい場合は、返済・整理を済ませてから申し込むことをおすすめします。
ゴールドカードからのランクアップを目指す
ゴールドカードで良好な利用実績を積むことで、カード会社からプラチナカードへの招待(インビテーション)が届く場合があります。招待を受けた申し込みは審査で有利に働くと期待できるため、確実性を重視する場合におすすめの方法です。
ただし、招待がいつ、どのような条件で届くのかは、カード会社により異なります。また、招待はランクアップの確約ではありません。招待を受けて申し込んでも通常通り審査は実施され、返済能力や信用情報が総合的に判断されます。
プラチナカードを選ぶポイント
プラチナカードはカード会社や国際ブランドによって、付帯するサービスや年会費などさまざまです。比較検討して自分に合ったものを選ぶ必要があります。
なお、中にはダイナースクラブのカードのように「プラチナカード」という名称を冠せず、一般的なプラチナカードと同等のサービスを備えているカードもあるため、そちらも選択肢に入れるとよいでしょう。
プラチナカードは、以下のような項目が選ぶポイントになります。
ステータス
カードのステータスとは、社会的評価や信用のことです。一般カード、ゴールドカード、プラチナカードというカードランクによる違いだけでなく、カード会社や国際ブランドによってもステータスに違いがあります。
たとえば、ダイナースクラブは、日本で本格的にクレジットカードが普及し始めた1960年代から、経済界や法曹界など社会的信用の高い人たちに愛用されてきた歴史があり、ステータスの高いカードブランドとして広く認知されています。
付帯する特典やサービス、保険
プラチナカードは、専用のコンシェルジュサービスや国内外の空港ラウンジの無料利用権、充実した海外旅行・国内旅行傷害保険など、ゴールドカードに比べてより充実した特典やサービスが付帯しています。
レストランやホテルの優待が充実している、旅行の際に役立つサービスが豊富にそろっているなど、カードによって違いがあるため、自社のビジネスや生活スタイルに合ったものを探してみましょう。
たとえば、ダイナースクラブのサービスの場合、国内と海外あわせて1,600ヵ所以上ある「空港ラウンジ」を、旅行や出張時に利用できます(ダイナースクラブ基本会員のみ)。
また、会食・接待におすすめの優待サービスとして、所定のコース料理を2名以上で利用する場合、1名分のコースが無料になる「エグゼクティブ ダイニング」といったサービスも利用可能です。
さらに、付帯保険として海外および国内の旅行傷害保険も充実しています。
年会費とサービスのバランス
プラチナカードの年会費は、多くが1万円前後~10万円超とカード会社によりさまざまです。
その分、付帯する特典やサービスも異なるので、年会費とサービスのバランスをチェックすることも大切になります。
たとえば、年会費が高額に感じられても、空港ラウンジや高級レストランを頻繁に利用する方なら、その優待サービスだけで年会費分の価値を回収できる可能性があるといえるでしょう。
カード利用可能枠
クレジットカードの多くは、クラスごとに利用可能枠の上限が設けられています。プラチナカードの利用可能枠上限はゴールドカードより高めの設定になっており、この枠の範囲内で決済を行うことが可能です。
なお、ダイナースクラブのカードのように、カード利用枠に一律の制限を設けず、個別に利用可能枠の上限を定めるカードもあります。
ポイントの貯め方や使い方
プラチナカードの中には、一般カードやゴールドカードに比べてポイントが貯まりやすいものもあります。貯まったポイントの使い道と合わせて、チェックしてみましょう。
ダイナースクラブ ビジネスカードの場合、カード利用100円ごとに1ポイントが貯まり、ポイントの有効期限はありません。さらに追加カードのポイントが合算できるほか、お手持ちのダイナースクラブカードのポイントも合算され、とても便利にポイントを貯めることができます。
法人プラチナカードもおすすめ
個人事業主・法人を対象とした、ビジネス向けの法人カードにも、一般カード、ゴールドカード、プラチナカードといったランクがあります。
法人プラチナカードは、社会的信用が高く、ビジネスに役立つ付帯サービスが充実。利用可能枠も個人カードより大きい傾向があり、高額の経費の支払いにも活用できるのが特徴で、ビジネスを力強く後押ししてくれます。
ビジネス用に法人カードを作るなら、法人プラチナカードを考えてみるのがおすすめです。
なお、ダイナースクラブの場合、「ダイナースクラブ ビジネスカード」や「ダイナースクラブ ビジネスプレミアムカード」といった、一般的にプレミアムカードといえるカードラインナップがあります。
法人プラチナカードならダイナースクラブのビジネスカード
法人プラチナカードは、各カード会社からさまざまなカードが提供されています。
また「プラチナカード」という名前ではありませんが、ダイナースクラブ ビジネスカードや、さらにランクが上のダイナースクラブ ビジネスプレミアムカードといったカードは、一般のプラチナカードと同等かワンランク上のステータスや特典を備えているカードもあります。
ここでは、この2つのカードについて、特徴をご紹介しましょう。
ダイナースクラブ ビジネスカードの特徴
ダイナースクラブ ビジネスカードは、個人事業主・法人経営者向けのビジネス専用カードです。法人・団体などの代表者や役員、または個人事業主であればお申し込みいただけます。
ダイナースクラブ ビジネスカードの特徴は次の通りです。
・企業役員や医師、弁護士など、社会的信用の高い人々に利用されてきた実績がある
ダイナースクラブはアメリカで1950年に誕生し、クレジットカード業界をリードしてきた世界初の多目的クレジットカードです。日本では1961年から発行を開始し、以来、企業の役員、医師や弁護士といった国家資格を有する方など、社会的信用の高い方をメンバーとしてお迎えしてきました。
創業当時から今に至るまでの、クラブの信頼とステータスを高めるための積み上げがあるからこそ、ステータスカードとして広く認知されています。
・ダイナースクラブ ビジネスカードならではのサービスが利用できる
ダイナースクラブカードで利用できるサービスにプラスして、さらにビジネスに役立つ優待特典も多数ご利用いただけます。
たとえば、会計ソフトの優待サービス、税務相談や法律相談などの優待サービスがあるほか、事業承継やM&Aなどのビジネスコンサルティングサービスなどもあります。ゴルファー保険をはじめとするゴルフ優待サービスや加盟店優待、JALオンラインのインターネット予約サービスなどもご利用いただけますので、さまざまなビジネスシーンにご活用ください。
・ポイントの有効期限なしで、ワンランク上の賞品と交換できる
ダイナースクラブのポイントには有効期限がないため、好きなタイミングでポイントをご利用いただけます。貯めたポイントは、厳選グルメや人気メーカーの家電、ゴルフ用品、各種商品券などに交換可能です。いずれもステータスカードにふさわしい、ワンランク上の賞品がラインナップされています。
・利用可能枠に一律の制限なし
ダイナースクラブのカードは、ご利用可能枠に一律の制限はありません。一人ひとりの利用状況や支払い実績に応じて、個別に設定されます。高額なお買い物の際は事前にご相談いただけるサービスもあります。
・登記事項証明書の提出が不要、個人の信用でお申し込みができる
ダイナースクラブ ダイナースクラブ ビジネスカードは、申込時に登記事項証明書(登記簿謄本)の提出は必要なく、事業主の信用情報だけでお申し込みができます。法人経営者・個人事業主のどちらでも、お申し込みが可能です。
・充実のビジネス特典がある
加盟店優待「ビジネス・オファー」、会計ソフト「freee」の優待、会員限定の招待イベントなど、ビジネスカードならではの特典も充実しています。
・従業員を含めた経費の一元管理が可能
ダイナースクラブ ビジネスカードは、18歳以上の従業員に対し、追加カードを4枚まで年会費無料で発行可能です(3、4枚目は1枚あたり年間5,500円(税込)のカード維持手数料がかかります)。従業員を含めた経費の一元管理が可能になり、出張費の精算や仮払いの手間も省けます。
■ダイナースクラブ ビジネスカードの主な特徴
| 年会費 | 基本会員 27,500円(税込) ※2026年3月からの年会費 基本会員 33,000円(税込) |
|---|---|
| ポイント換算率 | 100円につき1ポイント ※税金の納付や一部加盟店の利用は、200円につき1ポイント |
| 旅行傷害保険 | 最高補償額1億円(海外・国内)※利用条件付き |
| 国際ブランド | ダイナースクラブ(Diners Club) |
| 追加会員 | 年会費無料(追加カード発行は4枚まで) ※カード維持手数料:3、4枚目のみ1枚あたり年間5,500円(税込) |
| ETCカード | ・基本会員は5枚まで発行可能 ・追加会員は1会員につき1枚まで発行可能 ※年会費・カード発行手数料無料 |
| ポイント有効期限 | なし |
| ショッピング保険 | 購入日より90日間、年間500万円まで |
※2025年12月時点
重要なお知らせ
2026年3月1日以降にご入会のお手続きが完了したお客様から年会費を改定します。詳しくはこちら
2026年2月末までにお申し込みいただいた場合でも、3月以降にお手続きが完了となる可能性があります。
あらかじめご了承くださいますようお願い申しあげます。
ダイナースクラブ ビジネスプレミアムカードの特徴
ダイナースクラブ ビジネスプレミアムカードは、個人事業主・法人経営者向けのビジネス専用カードです。
ダイナースクラブ ビジネスカードでご提供しているサービスが利用可能なほか、ダイナースクラブ ビジネスプレミアムカードだけの特典としては、以下のようなものがあります。

・24時間対応のコンシェルジュ
出張の飛行機チケットや宿泊先の手配、接待で利用するレストランの手配、ゴルフ場のご予約、プライベートで利用するコンサート・演劇チケットの手配など、24時間対応のコンシェルジュがさまざまなご要望にお応えします。
・エグゼクティブ ダイニングの対象店舗拡大
2名様以上のご利用で1名様分のコース料金が無料になるサービス「プレミアム エグゼクティブ ダイニング」で、プレミアムカード会員様だけが利用できる、高級レストランを多数ご利用いただけます。
・プライベートラウンジの利用
銀座の中心部に位置する「ダイナースクラブ 銀座プレミアムラウンジ」「ダイナースクラブ 大阪梅田プレミアムラウンジ」をご用意しており、ラウンジ内でコンシェルジュサービスがご利用いただけます。
・プライオリティ・パスの利用が可能
国内外1,700ヵ所以上の空港VIPラウンジに入場できるプライオリティ・パスが利用でき、混雑を避けて安全に移動できます。
■ダイナースクラブ ビジネスプレミアムカードの主な特徴
| 入会条件 | 非公開 |
|---|---|
| 年会費 | 基本会員 143,000円(税込) ※2026年3月からの年会費 基本会員 165,000円(税込) |
| ポイント換算率 | 100円につき1.5ポイント ※税金の納付や一部加盟店の利用は、200円につき1ポイント |
| 海外旅行傷害保険 | 基本会員、追加会員:最高補償額1億円(自動付帯) |
| 国内旅行傷害保険 | 基本会員、追加会員:最高補償額1億円(自動付帯) |
| 国際ブランド | ダイナースクラブ(Diners Club) |
| 追加会員 | 年会費無料(追加カード発行は4枚まで) ※カード維持手数料:なし |
| ETCカード | ・基本会員は5枚まで発行可能 ・追加会員は1会員につき1枚まで発行可能 ※年会費・カード発行手数料無料 |
| ポイント有効期限 | なし |
| ショッピング保険 | 購入日より90日間、年間500万円まで |
| ご利用可能枠 | 一律の制限なし ※ご利用可能枠は、会員お一人様ごとのご利用状況やお支払い実績などによって個別に設定しています。 |
※2025年12月時点
重要なお知らせ
2026年3月1日以降にご入会のお手続きが完了したお客様から年会費を改定します。詳しくはこちら
2026年2月末までにお申し込みいただいた場合でも、3月以降にお手続きが完了となる可能性があります。
あらかじめご了承くださいますようお願い申しあげます。
プラチナカードを持ちたいならハイステータスカードがおすすめ
社会的信用が高く、付帯するサービスが充実しているプラチナカードを持つために、明確な年収の目安はありません。審査では、安定した返済能力があること、信用情報に問題がないことがポイントになります。
そのため、プラチナカードを持ちたいなら、収入や勤続年数を伸ばす、クレジットカードの支払遅延をしないといったことがポイントになります。返済能力を高めたうえで、自分で申し込むか、カード会社の招待(インビテーション)を受けて申し込んでみましょう。
しかし、個人事業主や法人は、ダイナースクラブのカードを持つことをおすすめします。
名称はプラチナカードではありませんが、「ダイナースクラブ ビジネスカード」と「ダイナースクラブ ビジネスプレミアムカード」は、同等かそれ以上のステータスの高さと充実した付帯サービスがそろっています。
これらのカードを使えば、手間をかけずに経費の一元管理が可能です。さらに、JALオンラインのインターネット予約サービスやレストランの優待サービス、会計ソフトとの連携など、ビジネスに役立つ多くの特典が付いています。
ダイナースクラブは、1950年に米国・ニューヨークのレストランで生まれ、世界で最初の多目的クレジットカードを発行した国際ブランドです。安心して使えること、さまざまなサービスが支持されていることなどは、60年以上の歴史が証明しています。ビジネスに寄り添うダイナースクラブカードをぜひお手元に。
※本記事の内容は、2025年7月現在の情報をもとに制作しています。
本記事の内容は、記事制作時点の情報に基づいて作成されています。掲載情報の正確性・妥当性には十分配慮しておりますが、法的または専門的な助言の提供を目的としたものではありません。ご利用にあたっては、 個別の状況に応じて専門家へのご相談など、ご自身の判断でご活用ください。
